介護予防コロナ下でも仲間とできる オンラインで介護予防の体操や脳トレ
2021/12/28
介護が必要とならないために、適度な運動などが大事だと聞きます。仲間といつしょにすすめたいのですが、いつ新型コロナウイルス感染症が流行するかわからないので、人の集まる場所に行く不安もあります。オンラインなどで実施できる取り組みなどはないのでしょうか。
「腕を体に寄せて、肩から延ばします」「曲に合わせて足踏みしましょう」。
画面上の介護予防指導員が呼びかける。参加者は皆画面の向こうです。
高齢者が自宅などからビデオ通話をつなぎ指導を受ける。千葉県松戸市で実地している「まちなか体操教室@オンライン」の一幕だ。ストレッチ体操や軽い運動に約1時間取り組む。
この日、オンラインを通じて集まったのは12人ほど。参加者の一人は「ここのところ体操をする機会が無かったので体を動かしたかった」と語る。
指導員は「オンラインでの取り組みは初めて。体操を長く続けていくきっかけつくりになるとよい」と狙いを話す。同市ではほかに盆踊りを楽しむ集い等もオンラインで実施している。病気のリスクを下げ、家に閉じこもることで認知症などを発症し、要介護状態になるのを減らすのが目的だ。
■指導効果に期待
オンライン指導は新型コロナの感染拡大が後押しした。2016年から介護予防プログラムの効果を測る研究を共同で実施してきた千葉大学と松戸市は、20年からオンラインでの取り組みを進めた。
対象となる参加者150人にタブレットを貸し出し、ウォーキング指導などオンラインでの活動を約3週間実施した。参加しなかった人に比べてうつの指標の悪化が抑えられる傾向にあったという。コロナ下で鬱を訴える高齢者は増えたとされる。
鬱は認知症につながる可能性もあり、悪化すると日常生活に支障が出て介護が必要になるケースもある。
オンラインのコミュニティーそのものが、うつの発症リスクを抑えることは分かってきた。千葉大が20年12月～21年2月に要介護認定を受けていない65歳以上の約14000人を分析したところ、ビデオ通話の利用が増えると、うつのリスクが45%程度下がった。
介護予防に詳しい千葉大の近藤勝則教授は研究成果について「人と直接会わなくてもオンライン上での交流がうつ防止や要介護のリスク低下につながる。特にコロナ下ではメリットは大きい」と指摘する。
■自治体ごとに広がり
東京都千代田区は20年10月から区内の高齢者向けに、オンラインで参加するフレイル(虚弱)予防の講座を実地している。約3週間かけ、予防の知識の講義や体操などの軽い運動に取り組む。練馬区も11月からオンラインでの介護・フレイル予防講座を始める。板橋区では20年10月から、筋肉を鍛える「10の筋トレ」を毎週実施している。利用者はオンライン会議「ZOOM=ズーム」を使って参加している。社会福祉法人の奉優会(東京世田谷)は9月に「ZOOＭでうつながろう100人体操」と題し、東京都目黒区や横浜市など約20の事業所を通じてオンラインでエアロビクスを楽しむイベントを開いた。それぞれの自宅から約200人が参加した。
はつらつセンター豊玉（東京・練馬）の担当者は「皆でつながっている感覚があり、元気づけられたとの声があった」と話す。
一人で実施できるのもある。国立長寿医療研究センターは20年、スマホ用アプリ「オンライン通いの場」を無料公開した。自治体が提供する体操動画の検索機能や、加齢で衰える記憶力や情報処理速度を鍛えられる脳トレゲームなどが特徴だ。開発した島田裕之氏は「身体運動だけでなく、社会交流や認知に関わる機能を鍛えられるようにした」と話す。
■サポート重要
こうしたオンラインでのサポート活動で課題となるのが、タブレットやスマホ、ビデオ通話アプリの操作に慣れていない高齢者が多いことだ。家族に教わるにしても、同じ質問を繰り返して嫌がられるかもしれないと気兼ねしている人もいる。松戸市と千葉大学の取り組みでは、初回は対面で端末の使い方の確認をするほか、期間中は直接もしくは遠隔でサポートし、疑問点を解消したという。
総務省の通信利用動向調査によると、80歳以上でSNS(交流サイト)を利用する人の割合いは、18年の17%から20年には47％に急上昇、興味を持つ高齢者が増加しているのも事実だ。
せっかくオンラインで介護予防に取り組む気になっても、端末操作でつまづき挫折してしまうのはもったいない。千葉大の近藤教授は「高齢者には子供や孫など周囲の人が気長に教えてあげるのが大事だ。例えばLINEを教えたら、その後は実際にLINEでやり取りをしてみてほしい」と助言する。
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