2年後も認知機能に影響

新型コロナでは認知障害などの後遺症が起きやすい　　　　　　　　　　　　
　新型コロナウイルスに感染した2年後でも認知症の症状など認知機能に関する後遺症になるリスクが他の感染症より高いという報告が出てきた。
英国では後遺症で約8万人の離職者が出たという試算もある。経済への影響を抑えるためにも感染者の増加を抑える対策が欠かせない。
　新型コロナ感染症の後遺症としては倦怠(けんたい)感や頭痛、息苦しさ、嗅覚や味覚の異常、睡眠障害、脱毛などの他、頭の中に霧がかかったようにぼんやりして集中力が下がる「ブレインフォグ」の症状を訴える人や、認知機能が低下する例も報告されている。
インフルエンザなどほかの呼吸器感染症でも症状を訴える人はいる。
　英オックスフォード大学などは主に米国の新型コロナ感染者約130万人について、感染から最長2年後まで認知症ゃ認知障害などの精神・神経系の症状を調べた。2年間でプレインフォグを含む認知障害と診断されたのは全体の7.8%で、同時期にインフルエンザ細菌性肺炎など他の呼吸器感染症などにかかって認知障害になった人の約1.2倍だった。認知症と診断されたのは65歳以上の4.5%で他の呼吸器感染症の約1.4倍になる。
　認知症や認知障害などは2年間を通じて新型コロナ感染者の方が発症するリスクが高く、感染による長期的な影響が示された。一方、気分障害や
不安障害となるリスクは感染から1カ月程度は新型コロナ感染者の方が高いが、その他は他の呼吸器感染症と同等になった。
　調査ではオミクロン型でも後遺症のリスクはほぼ変わらなかった。オミクロン型の感染者では死亡するリスクは以前の変異型よりも低かったが、後遺症で認知症などになるリスクが48%高かった。研究チームは「致死率などがそれほど深刻でなくても、医療への負荷は続く可能性がある」と指摘する。
　後遺症は経済に影響を及ぼすことが指摘されている。英サウサンプトン大学は進化だコロナのパンデミック(世界的流行)が起きて以来、後遺症が直接の原因となって以来、後遺症が直接の原因となって離職した人は英国内で約8万人に達し、雇用されている労働者の0.3%に相当するとの推定を7月に発表した。後遺症になった人の離職率は後遺症になっていない人よりも3.7%高く、生産年齢人口で後遺症になった人は2022年2月までに約290万人という試算などをもとに算出した。